医療保険とは、病気や怪我の治療に掛かる経済的な負担を軽減するためのもので、大きく分けると公的医療保険と民間医療保険の２つがあります。公的な保険は国民全員が加入している相互扶助のような仕組みであると共に、国民皆保険制度と言って国民全員が公平かつ平等に、医療を受けられる権利を持っています。今や当たり前のようになっている保険ですが、１９６１年に整えられた制度で半世紀ほどしか経っていませんが、すっかり国民の間に定着しています。会社員などが加入する健康保険と、自営業者が加入している国民健康保険、船員が加入している船員保険、公務員や教職員が加入する共済組合があり保障内容も異なります。具体的には高額医療費の自己負担の限度額、各種見舞金や手当金などの設定が違いますので、自分が加入している保険の種類やサービス内容を確認しておいた方が良いでしょう。また年齢によっても加入する保険が異なります。７５才未満の人は被用者保険と国民健康保険の２つに大別され、７５才以上の人は後期高齢医療制度に全員が加入することになっています。従来は公的な保険の自己負担額は、加入している制度や本人か家族かなどによって異なっていましたが、現在は年齢別に統一されました。５才以上７０才未満は３割、義務教育就学前は２割、７０才以上は１割となっています。公的医療保険は健康状態に関わらず、加入できるのが最大の特徴であり利点です。持病があっても加入でき、収入が少なければ保険料も少なく弱者救済の制度です。しかし近年は医学の進歩により、最新の医療を希望する人も増え、医療費も高額になっています。公的な保険の不足分を補うために、自力で確保するのが生命保険会社で販売している民間医療保険です。民間の保険は健康な人と持病のある人では、将来の入院の可能性が違いますから審査がありますし、保険料も保障内容や年齢や性別によって決まります。公的な保険のように医療費自体は保険の対象になりません。一般的に公的な保険では適応にならない医療費の自己負担分を、入院や手術に備えるものとして捉えられていて、差額ベット代や交通費、食事療養費などに補てんされることが多いです。民間の保険には若いうちは保険料が安く、定期的に見直しができ、ライフプランの変化に対応可能な定期型保険、一生涯を保障し保険料が変わらず老後に備える保険とも言える終身型保険、女性特有の病気を手厚く保障してくれる女性保険などがあり、女性保険にも定期型と終身型があります。民間の保険も多種多様ですから、しっかり検討してから加入することが大切です。